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用語について

ジャパンサーチ上で扱う用語の定義は、以下のとおりです。

※出典:「デジタルアーカイブ活動」のためのガイドライン(デジタルアーカイブジャパン推進委員会実務者検討委員会,令和5年9月)(外部リンク)の用語集【PDF216MB】より


※ガイドライン本文 ウェブページ PDF(2.8MB) 

アーカイブ機関

アーカイブ/アーカイブズは、公文書館等を指す言葉として一般的に用いられてきたが、ここでは広い意味での記録機関全般を指す。社会・文化・学術情報資源である資料・作品等のコンテンツを収集し、その資源を整理(組織化)し、保存し、提供する機能を持つ機関・団体等をいう。博物館・美術館、図書館、文書館といった文化的施設のほか、大学・研究機関、企業、市民団体、官公庁・地方公共団体等や保有するコンテンツの提供範囲が限定的であり、一般への公開を想定していない機関等も含む。

(参照資料3)

エミュレーション

長期保存の観点から、古いシステム向けに作られた電子情報の継続的な利用のために、その電子情報の再生に必要な技術的環境を新しいシステム上に実現することをいう。パソコン用ソフトウェア等の電子情報の利用には、ハードウェア・OS・アプリケーション等、特定の再生環境が必要であるが、その寿命は短く、電子情報は利用できなくなってしまうおそれがある。エミュレーションは、最新の技術環境の上で、古い技術環境を再現することで電子情報の利用を図るものである。

(参照資料5,15)

オープン化

インターネットを通じて広く公開されており、商業利用も含めて、目的に応じた活用可能な条件が明示され、手続を要せずに提供されるデータが第三者に自由に利用できるようになっている状態をいう。本ガイドラインでは、CC0、PDM、CC BY、CC BY-SAをオープンな権利表記として扱う。

(参照資料1,4)

活用者

デジタルアーカイブの様々なデータを活用する者を指す。「アーカイブ機関」自らが活用することに加え、一般ユーザ、IT技術者、クリエイターなど、様々な機関・団体・個人がデータの活用者になりうる。電子展示会の開催、観光用VRのアプリ提供、教育目的でのコンテンツ利用、防災ポータルの構築、人工知能(AI)の学習用データ又は研究対象のデータとしての活用など、様々な目的での活用が考えられる。

(参照資料3)

キュレーション

コンテンツ等を特定の主題に沿って収集、選別、整理し、新たな価値を持たせること。

(参照資料4)

国の分野横断 プラットフォーム

様々な分野のコンテンツのメタデータを検索・閲覧・活用できるプラットフォーム。「知的財産推進計画2015」において、その構築の必要性が掲げられ、「知的財産推進計画2017」では、「国の分野横断型の統合ポータル「ジャパンサーチ(仮称)」」の構築を2020年までに目指すとされ、2020年8月に正式版が公開された。国全体の取組として、内閣府知的財産戦略推進事務局が庶務を務める委員会の方針の下、国立国会図書館が開発・運用・連携調整を担当している。

(参照資料1)

クリエイティブ・コモンズ・ライセンス(CCライセンス)

作品を公開する作者が、自分の希望する条件を組み合わせて条件を設定し、その条件下で自分の作品を自由に使ってもよいと意思表示するための許諾表記をいう。

(参照資料11)

コンテンツ

社会・文化・学術等の情報資源をいう。「デジタルコンテンツ」のみならずアナログ媒体の資料・作品等を含む。

(参照資料3)

サムネイル/プレビュー

コンテンツの要約又は一部分の表示。縮小した画像(サムネイル)、本文テキストの一部表示や数秒程度の音声・動画(プレビュー)等をいう。

(参照資料3)

シソーラス

索引や検索用に用いられる構造化された語彙集を指す。意味的に関連がある単語間の関係性をリスト化し、情報を統制して検索効率を上げるためのもの。例えば、「シェイクスピア」と「シェークスピア」では表記が異なるが、同じものとしてまとめられている。

(参照資料8,9,14)

政府標準利用規約

電子行政オープンデータ実務者会議の議論等を踏まえて作成された各府省ウェブサイトの利用規約のひな形。2014年6月19日に各府省CIO連絡会議で第1.0版が決定された。データの活用がより一層進む環境作りに向けて、2015年12月24日の各府省CIO連絡会議において、第1.0版の改定版となる第2.0版が決定された。第2.0版はCC BY4.0と互換性をもつ。

(参照資料1)

つなぎ役

 Europeana の「アグリゲーター」、DPLA の「ハブ」に相当する役割・機能を果たす機関のことをいい、分野・地域コミュニティにおけるメタデータを集約し、API等による提供を行う機関。メタデータの標準化、用語の統制(辞書・典拠・シソーラスの管理)を行い、分野・地域コミュニティにおけるメタデータ整備やデジタルコンテンツ作成への支援、長期保存のための基盤提供、利活用コミュニティの形成等の役割を担う。単独の組織が担う場合もあれば、行政、NPO や大学等と分担して行う場合もありうる。

(参照資料3)

デジタルアーカイブ

ここでは、様々なデジタル情報資源を収集・保存・提供する仕組みの総体をいう。デジタルアーカイブで扱うデジタル情報資源は、「デジタルコンテンツ」だけでなく、アナログ媒体の資料・作品も含む「コンテンツ」の内容や所在に関する情報を記述した「メタデータ」や、コンテンツの縮小版や部分表示である「サムネイル/プレビュー」も対象とする。なお、「デジタルアーカイブ」という用語は、1990年代から我が国で使われるようになった。

(参照資料3)

デジタルアーカイブ 活動

デジタルアーカイブに関わるあらゆる活動を指す。すなわち、アーカイブ機関等がデジタル情報資源を収集・保存・提供するだけでなく、一般ユーザ等がデジタルアーカイブを閲覧して楽しんだり、様々な用途に活用したりすることも含む。

デジタルアーカイブ 社会

デジタルアーカイブによって、日々生み出される様々なデータが共有され、誰でも簡単にアクセスができ、さらに日常的に利活用できるように二次利用条件が整備されていることで、誰もが新しいコンテンツを生み出せる社会。

(参照資料3)

デジタルコンテンツ

アナログ媒体の資料・作品等をデジタル化したもの、あるいはボーンデジタルの作品(デジタルカメラの写真、電子書籍等)などのデジタルデータをいう。

(参照資料1)

パブリック・ドメイン

著作物の保護期間満了や創作性の不存在などの理由により、当該作品を誰もが自由に利用できることをアーカイブ機関等の第三者が示すツールである。

(参照資料1,2)

フィジカル

物理的な物体からなる空間、すなわち現実空間やそこにある物体を表すために用いられる。しばしばデジタルの対義語であるアナログと同じような意味で使用される。

(参照資料3)

拡げ役(ひろげやく)

デジタルアーカイブの「活用者」を支援し、コミュニティにおける活用者を増やしていく取組を行う個人・団体・機関を指す。

(参照資料4)

マイグレーション

長期保存の観点から、デジタルデータの新しい媒体への移行や、現在の環境に適合したファイルフォーマットへの変換を実施すること。保存媒体の劣化、ファイルフォーマットの旧式化や利用環境(ハードウェア及びソフトウェア)の世代交代といった課題に対し、デジタルデータの利用可能性の維持を目的として行われる。

(参照資料14,15)

メタデータ

データに関するデータを意味し、「サムネイル/プレビュー」や用語を統制するための語彙等も含むものとして広く定義されることもあるが、ここでは、コンテンツの内容、外形、所在等を記述したデータのことをいう。図書館における書誌データ、アーカイブ機関の収蔵品等の目録データ、文化財の基礎データ等のテキストデータやURI参照のデータを指す。

(参照資料3)

API(Application Programming Interface)

オペレーティングシステムやアプリケーションソフトが、他のアプリケーションソフトに対し、機能の一部を利用できるよう提供するインタフェースのことをいう。

(参照資料1)

DOI (Digital Object Identifier)

「デジタルオブジェクト識別子」のことで、コンテンツの電子データに付与される国際的な識別子のことをいう。永続性が担保された識別子が、コンテンツにアクセスするための所在情報(URI)と紐づけられ、リンク切れを防ぐことができる。DOIの登録機関は、世界に10機関あり、そのうちの1つがJaLC(ジャパンリンクセンター)である。

(参照資料6,10)

IIIF(トリプルアイエフ) (International Image Interoperability Fra-mework)

ウェブサイトで公開されている画像データやそれに付与された様々な情報を一定のルールで取り出して共有できる国際的な画像の相互運用規格をいう。

(参照資料1)

ISIL (International Standard Identifier for Libraries and Related Organizati-ons)

「図書館及び関連組織のための国際標準識別子」のことで、図書館をはじめ博物館、文書館などの類縁機関に付与される国際的な識別子のことをいう。日本の国内登録機関は国立国会図書館が担当し、国内のISIL付与及び管理を行っている。

(参照資料7)

JaLC (Japan Link Cente)

「ジャパンリンクセンター」のことで、同センターは、DOI財団から国際的な識別子であるDOI登録機関(RA)に認定された日本で唯一の機関。事務局を科学技術振興機構(JST)が務め、国立国会図書館を含む4つの国内学術機関で共同運営している。

(参照資料10)

Linked Data(LD)

ウェブ上でのデータの共有・利用を促進するための技術の総称。

そのデータが自由な二次利用が可能である場合は、Linked Open Data(LOD)という。

(参照資料1)

OAI-PMH (Open Archives Initiative Protocol for Metadata Harvesting)

データの自動収集によってメタデータを交換するためのプロトコル。条件を細かく設定して一括して大量のデータを取得できたり、差分収集ができたりする等のメリットがある。

(参照資料1)

OAIS参照モデル (Reference Model for an Open Archival Information System)

デジタル情報の長期保存アーカイブシステムに関する環境、機能コンポーネント、情報オブジェクトを記述する枠組みで、国際標準規格(ISO14721)になっている概念モデルである。デジタルコンテンツをその周辺情報と一体的に管理する「情報パッケージ」の概念や長期保存アーカイブシステムが備えるべき6つの機能エンティティ(受入・保管・データ管理・運用統括・保存計画・アクセス)等を定義している。

(参照資料1,12,13)

RDF (Resource Description Framework)

異なるアプリケーションソフト同士が、組織や領域を超えてデータ交換を可能にするためのデータ記述の基本的な方法のことをいう。

(参照資料1)

SPARQL endpoint

RDFデータを格納したデータベースに対して、標準的な方法(SPARQLクエリ)で検索を可能にするサービスのことをいう。

(参照資料1)

URI (Uniform Resource Identifier)

情報資源を一意に識別できる記述方式をいう。

(参照資料14)

参照資料

  1. 『デジタルアーカイブの構築・共有・活用ガイドライン』(平成29年4月)外部サイト
  2. 『デジタルアーカイブにおける望ましい二次利用条件表示の在り方について(2019年版)』(デジタルアーカイブジャパン推進委員会・実務者検討委員会、平成31年3月)外部サイト
  3. 『3か年総括報告書 我が国が目指すデジタルアーカイブ社会の実現に向けて』(令和2年8月19日)外部サイト
  4. 『ジャパンサーチ・アクションプラン2021-2025』(令和4年4月6日)外部サイト
  5. 国立国会図書館ウェブサイト(よくあるご質問:電子情報の保存)外部サイト
  6. 国立国会図書館ウェブサイト(国立国会図書館におけるDOI付与)外部サイト
  7. 国立国会図書館ウェブサイト(図書館及び関連組織のための国際標準識別子(ISIL))外部サイト
  8. 国立国会図書館ウェブサイト(典拠データを使った資料検索:Web NDL Authoritiesガイド)外部サイト
  9. カレントアウェアネス・ポータル外部サイト
  10. ジャパンリンクセンター(JaLC)ウェブサイト外部サイト
  11. クリエイティブ・コモンズジャパンウェブサイト「FAQ よくある質問と回答」外部サイト
  12. 国立映画アーカイブ「情報の長期保存に有力なOAIS参照モデル 第1回」外部サイト
  13. 国立映画アーカイブ「情報の長期保存に有力なOAIS参照モデル 第2回」外部サイト
  14. 日本図書館情報学会用語辞典編集委員会編『図書館情報学用語辞典 第5版』(丸善出版、2020年)
  15. Digital Preservation Handbook 2nd. ed.: Glossary外部サイト