標準・マニュアル・手引き等
出典：「デジタルアーカイブ活動」のためのガイドライン（デジタルアーカイブジャパン推進委員会実務者検討委員会，令和5年9月）（外部リンク）をウェブで紹介するためのページです。ここでは、標準・マニュアル・手引き等【PDF450KB】を紹介しています。
※ガイドライン本文 ウェブページ PDF（2.8MB）
Table of Contents
"Digital Archive" in general
- ３か年総括報告書 我が国が⽬指すデジタルアーカイブ社会の実現に向けて（2020年8月）/ デジタルアーカイブジャパン推進委員会・実務者検討委員会
- デジタルアーカイブの構築・利活用に係る課題とその対応策についての議論を総括した報告書。
- デジタルアーカイブ憲章（2023年6月6日）/ デジタルアーカイ学会
- 21 世紀のデジタルアーカイブが目指すべき理想の姿を提示した上で、その価値の浸透や実現に向けてデジタルアーカイブ関係者が行うべきことを宣言したもの。
Construction and Operation of "Digital archive"
- デジタルアーカイブのための長期保存ガイドライン(2020年版) /デジタルアーカイブジャパン推進委員会・実務者検討委員会
- デジタルアーカイブが長期にわたって利用可能性を維持していくため、アーカイブ機関が取り組む内容をデータ保存の方針・計画策定、データの管理、システム運用、人材育成などの面から簡潔にまとめたガイドライン。
- 全国の公文書館等におけるデジタルアーカイブ・システムの標準仕様書（2009年3月作成、2018年3月改訂）/国立公文書館
- 公文書館におけるデジタルアーカイブ・システムを構築する方法（目録情報のデータ化・データベース化、資料のデジタル画像化等）がまとめられている。
- JIIMAからの提言 小規模団体での簡易版デジタルアーカイブガイドライン（2018年1月）/公益社団法人日本文書情報マネジメント協会
- 小規模な図書館・文書館、大学、NPO法人向けのデジタルアーカイブ構築ガイドライン。対象資料は平面資料のみ（立体物、動画・音声等は対象外）。
- アート・アーカイブの便利帖（2016年1月）/（発行）アーツカウンシル東京（公益財団法人東京都歴史文化財団）
- アート･プロジェクトの運営に携わる人向けに、活動の記録を整理･活用し、アーカイブするために役立つアプローチや手法を紹介した入門書。
- メディア芸術データベースガイドライン（2015年3月31日）/文化庁
- メディア芸術データベースの構築にあたって得られたノウハウなどの成果が整理され、メディア芸術関係のデータベース・アーカイブなどの事例が示されている。
- 震災関連デジタルアーカイブ構築・運用のためのガイドライン（2013年3月）/総務省
- 震災関連の資料・記録のデジタルデータ化、メタデータ作成、コンテンツ公開・保存・活用、権利関係の処理等について、手順と方法をまとめたガイドライン。
- デジタルアーカイブの構築・連携のためのガイドライン（2012年3月26日）/総務省
- 図書・出版物、公文書、美術品・博物品、歴史資料等について、連携可能なデジタルアーカイブを構築する手順等が示されている。
- アート・アーカイブ ガイドブック（β版）（2011年3月）/（発行）公益財団法人東京都歴史文化財団 東京文化発信プロジェクト室
- アーカイブにあまり馴染みのないアート・プロジェクト運営者にアーカイブの目的やその構成を解説し、アート・プロジェクトの活動の記録・保存方法を紹介することを主な目的としたガイドブック。
Digitization
- 資料デジタル化の手引/国立国会図書館
- 図書館資料のデジタル化の方法・仕様、画像データの品質検査等について解説。
- 日本語の歴史的典籍のデジタル化に関するマニュアル（2022年5月）/国文学研究資料館
- 国文学研究資料館が古典籍をデジタル化する際の仕様書をベースに、特に撮影方法を詳細に示すことに重点を置き、作成されたマニュアル。
- 映画関連資料デジタル化の手引（2017年版）/東京国立近代美術館フィルムセンター（現・国立映画アーカイブ）
- 国立国会図書館資料デジタル化の手引2017年版をもとに、書籍資料だけでなく、写真、アルバム、ポスター、プレス、撮影機器、撮影用道具等、平面から立体物まで多岐にわたる映画関連資料のデジタル化に対応できる内容を加えた手引。
- 文化財写真の保存に関するガイドライン（2012年5月）/文化財写真保存ガイドライン検討グループ （発行：一般社団法人 日本写真学会、文化財写真技術研究会）
- 写真画像の保存における望ましい手法の指針を示し、デジタル形式の文化財写真の保存に関するノウハウを集めたガイドライン。
- 文化資源のデジタル化に関するハンドブック（2011年11月1日）/東京大学大学院情報学環・凸版印刷株式会社共同研究プロジェクト
- 様々な文化資源をデジタル化して公開する際の標準的なフローを示すとともに、デジタル化に関する標準的な規格を紹介したハンドブック。
Metadata standards
- 「メタデータ流通ガイドライン」（2022年3月18日）/メタデータの相互運用性に関する検討ワーキンググループ
- 資料種やデータの特性に応じた適切なメタデータの作成・流通経路の選択ができることを企図し作成されたメタデータ設計に係るガイドライン。共通編のほか、資料種別編として、研究データ編（2023年3月公開）と古典籍編（2023年6月公開）が公開されている。
- 国立国会図書館ダブリンコアメタデータ記述（DC-NDL2020年12月）/国立国会図書館
- 国立国会図書館がインターネット上に存在する情報資源等の組織化・利用提供のために定めたメタデータ記述語彙及び記述規則。
- JPS利活用スキーマ（JPS-RDF）/国立国会図書館
- ジャパンサーチに登録されたメタデータの利活用、すなわち付加価値をもたらす二次利用を促進するために、多種多様なコンテンツの様々な形式のメタデータを共通の形式に変換し、RDF（Resource Description Framework）に基づいたリンクトオープンデータとして提供している。
- 国立美術館所蔵作品総合目録検索システム作品詳細・凡例/国立美術館
- 独立行政法人国立美術館の4つの美術館の所蔵作品の総合目録検索システムにおける「作品詳細」画面の凡例。
- ミュージアム資料情報構造化モデル/東京国立博物館
- 博物館・美術館における歴史・民俗・考古・美術の各種資料がもつ情報とその記述のモデル。
- メタデータ情報共有のためのガイドライン（2011年3月28日）/総務省メタデータ情報基盤構築事業
- メタデータの提供者、活用者双方を対象に、メタデータの設計、作成から利用、運用管理まで、メタデータの相互運用性、長期利用可能性を高めるための指針。
- CDWA: Categories for the Description of Works of Art/ポール・ゲティ財団
- 美術作品、建築物等を記述するためのガイドライン。CDWAに基づくメタデータ交換のためのXMLスキーマとしてCDWA Liteがある。 http://www.getty.edu/research/publications/electronic_publications/cdwa/cdwalite.pdf
- CIDOC CRM: CIDOC Conceptual Reference Model（CIDOC 概念参照モデル）/国際博物館会議（ICOM） 国際ドキュメンテーション委員会（CIDOC）
- 博物館の収蔵品に関するドキュメンテーションの標準。ISO 21127:2014として国際標準化されている。 （参考）村田良二「CIDOC CRM モデリング入門」 http://ryoji.sakura.ne.jp/museuminfo/crm-model-intro/
- Darwin Core / Biodiversity Information Standards (TDWG)
- 生物多様性に関する情報を記述するために用いられる標準的な語彙。生物の標本、観察データ等のデータ項目でも使用される。
- DOI : Digital Object Identifier（デジタルオブジェクト識別子）/ 国際DOI財団
- コンテンツの電子データに付与される国際的な識別子。ISO 26324：2012として国際標準化されている。デジタルネットワーク上で管理される情報の相互運用可能な交換と永続的で作動可能な識別のためのシステムを提供する。DOIの登録には国際DOI財団の認めるDOI登録機関への参加が必要である。ジャパンリンクセンター（JaLC）は、日本における唯一のDOI登録機関であり、科学技術振興機構、物質・材料研究機構、国立情報学研究所及び国立国会図書館によって、運営されている。https://japanlinkcenter.org
- EAD: Encoded Archival Description/ 米国アーキビスト協会（SAA）
- 文書館の検索手段をオンラインで利用可能にするための標準。
- FOAF Vocabulary Specification/ Dan Brickley, Libby Miller
- RDFを使用して人とその活動に関する情報を記述するために用いられる語彙。
- ISAAR(CPF): International Standard Archival Authority Record for Corporate Bodies, Persons and Families/ 国際公文書館会議（ICA）
- 文書館資料の作成者の典拠レコード情報を記述するための標準。
- ISIL: International Standard Identifier for Libraries and Related Organizations（図書館及び関連組織のための国際標準識別子)/ 国際標準化機構（ISO）
- 図書館をはじめ博物館、美術館、文書館などの類縁機関に付与される国際的な識別子。ISO 15511：2011として国際標準化されている<http://biblstandard.dk/isil/index.htm>。 図書館や博物館、美術館などのサービスや、コンテンツ・流通ビジネスなどで自由に利用可能。国立国会図書館が日本における国内登録機関であり、日本国内のISIL付与及び管理を行う。
- LIDO – Lightweight Information Describing Objects Version 1.1/ CIDOC LIDO Working Group
- 博物館資料のためのXMLハーベスティングスキーマ。
- SKOS: Simple Knowledge Organization System/ World Wide Web Consortium (W3C)
- シソーラス、分類体系、件名標目表などの統制語彙を表現するための標準的なデータモデルと語彙。 http://www.w3.org/TR/skos-reference
Secondary use conditions and openness
- デジタルアーカイブにおける望ましい二次利用条件表示の在り方について（2019年版）/デジタルアーカイブジャパン推進委員会実務者検討委員会
- 国際的に普及している二次利用条件表示の状況を踏まえ、デジタルアーカイブにおける望ましい二次利用条件表示を簡潔にまとめたガイドライン。
- 政府標準利用規約（第2.0版）（2015年12月24日決定）/各府省情報化統括責任者（ＣＩＯ）連絡会議
- 各府省ウェブサイトの利用規約のひな形。CC BYと互換性があることを明記するなどのルールが示されている。
- 二次利用の促進のための府省のデータ公開に関する基本的考え方（ガイドライン）（2013年6月25日決定 2015年12月24日改定）/各府省情報化統括責任者（ＣＩＯ）連絡会議
- 各府省の保有するデータの公開に関する基本的考え方を整理したガイドライン。公開できない理由が明確なものを除き、保有するデータは全て公開するという理念が示されている。
- （二次利用の促進のための府省のデータ公開に関する基本的考え方（ガイドライン）の別添2） 数値（表）、文章、地理空間情報のデータ作成に当たっての留意事項/各府省情報化統括責任者（ＣＩＯ）連絡会議
- 上記ガイドラインの別添資料。数値（表）、文章、地理空間情報について、機械判読が容易なデータを作成するに当たっての留意事項が示されている。
- 独立行政法人国立公文書館における公文書管理法に基づく利用請求に対する処分に係る審査基準（2022年4月1日改正）/国立公文書館
- 別添参考「30年を経過した特定歴史公文書等に記録されている個人情報について」があり、公文書館における情報公開において、情報の機微性に応じ一定期間を経て公開する措置を取る際の基準が示されている。
- 地方公共団体オープンデータ推進ガイドライン（2021年6月15日改定）/内閣官房情報通信技術（IT）総合戦略室
- 地方公共団体におけるオープンデータの推進に係る基本的考え方等を整理し、地方公共団体がオープンデータに取り組むに当たっての参考として作成された。
- 我が国におけるオープンサイエンス推進のあり方について～サイエンスの新たな飛躍の時代の幕開け～（2015年3月30日）/国際的動向を踏まえたオープンサイエンスに関する検討会
- 公的研究資金による研究成果のうち、論文及び論文のエビデンスとしての研究データは原則公開とする方針が示されている。
Data sharing methods
- （国立国会図書館サーチの）外部提供インタフェース（API）/国立国会図書館
- 国立国会図書館サーチが提供する、メタデータ連携のためのAPIについての説明。英語版の仕様書もある。 同「国立国会図書館サーチが提供するOAI-PMH」のページには、OAI-PMHの概要と実装時の注意点などをまとめた「OAI-PMHの要点」（ZIPファイル）が公開されている。 http://iss.ndl.go.jp/information/api/oai-pmh_info/
- IIIF : International Image Interoperability Framework / IIIF Consortium
- デジタル画像の共有において相互運用可能性を担保するための仕様。標準的なウェブ技術を用いて、デジタル画像の解析と共有、システム間の移行、高度な画像アクセスを容易にする。複数のデジタルアーカイブが提供する画像を、同一のビュワーで閲覧することが可能になる。 （参考）永崎研宣「デジタル文化資料の国際化に向けて：IIIFとTEI」『情報の科学と技術 』67(2), p.61-66, 情報科学技術協会. https://doi.org/10.18919/jkg.67.2_61
- Linked Data / The World Wide Web Consortium (W3C)
- Linked Dataの概要、用途、使用例等が紹介されている。
- OAI-PMH2.0日本語訳/ 国立情報学研究所 学術基盤推進部学術コンテンツ課 機関リポジトリ担当
- メタデータの交換のためにOpen Archives Initiativeによって開発が進められているOAI-PMH（Open Archives Initiative Protocol for Metadata Harvesting）2.0のプロトコル仕様書の日本語訳を提供するページ
- RDF 1.1 Primer / Guus Schreiber and Yves Raimond (eds.)
- RDFの基本的な概念や具体的な使用例など、RDFを効果的に使用するために必要な知識について、例を用いてわかりやすくまとめた入門用文書。
- Web NDL Authorities SPARQL API仕様書（2018年3月31日改訂）/ 国立国会図書館
- SPARQLクエリの仕様を解説し、それを用いてWeb NDL Authoritiesの典拠情報（RDF形式のデータ）を検索する方法等が示されている。
- みんなの公共サイト運用ガイドライン（2016年版）/ 総務省
- 高齢者や障害者を含む誰もが利用しやすいものとなるよう、公的機関のウェブサイトのアクセシビリティの改善のために実施すべき取組項目や手順等を解説したガイドライン
Personal information protection
- インターネット上の誹謗中傷をめぐる法的問題に関する有識者検討会取りまとめ（2022）/ 公益社団法人 商事法務研究会
- 法務省の人権擁護機関とプロバイダ等のインターネット上の誹謗中傷の投稿等の削除に関する業務に資するよう、その法的問題を整理する目的で作成された報告書。
- 肖像権ガイドライン（2021年4月）/デジタルアーカイブ学会
- デジタルアーカイブ機関において肖像権の問題を検討する上での、主要な判断基準や考慮要素等を示すことを意図して作成されたガイドライン。